仕事を辞めたくなる時期というものは、誰にでも一度は訪れます。
今の仕事を続けることによって、訪れる将来の展望というものが明確であるならば、へこたれずに踏ん張るという選択肢もあるでしょう。
しかし、そうでないならば、退職することでかえって自分の新たな領域が広がり、スキルアップが得られる可能性があります。
そのような理由から、退職は決して悪いことではありません。
苦労の末、安定を求めて入社した会社が思っていたイメージと違ったものの、生活のために仕方なく日々の労働を続けている、そんな人は辞めていく人に対して「根性がない」「負け犬だ」などと好き勝手なことを言います。
しかし、私に言わせれば、その人こそ今の仕事を辞めて何かを始めようとする勇気がないのです。
私は正社員だけで5度退職を経験しました。
中には円満退職とはいかなかったケースもあります。
ここではその経験から、なるべく円満に会社を辞すための方法を、今まさに退職を考えておられる方に向けてお伝えします。
退職することは簡単です 伝えられない原因は退職理由に嘘があるから
労使ともに納得の退職ができれば、それがまさに円満退職と呼べるものではないでしょうか。
あと腐れなく退社することは、次のステップへの励みにもなります。
元上司も応援してくれて「たまに遊びにこいよ」とまで言ってくれるような、そんな退職なら何の問題もありません。
ただし、これは退職する理由によりかなり左右されます。
退職理由
基本的に前向きな理由で退職することが、今後の転職を考えていく上でも得策です。
- この会社で学んだことを活かし、次のステップへと進みたい。
- どうしても叶えたい夢があり、あきらめきれない。
- 女性の場合は結婚する など
上記は円満退職する上で最もポピュラーな退職理由の例です。
正式な退職手順を踏んで、この理由を述べてもなお、退職を認めないという態度をとる会社は根本的に問題があると言えるでしょう。
また、理由を考える上での注意点として嘘だけは言ってはいけません。
例えば、病気や実家の事情を理由にすれば引き止められないだろうと考えても、「会社としても責任がある」と言われて、診断書の提出や実家に確認をされてしまう場合もあり得るからです。
退職の意思を伝えた後は
退職の意思を会社に伝えたら、普通は次の職を探すなどの行動をすぐにでも取り掛かりたいのが本音なのですが、退職の意思は少なくとも退職予定日の２週間前には告知しなければなりません。
従って、「退職をする」と会社に伝えた後も原則として２週間はまだ仕事をする必要があるのです。
普通はこの期間で引き継ぎ等の退職準備を終わらせ、あとは残っていれば有給を消化させてもらうのがベストです。
退職するつもりの会社にあと２週間もいなければならないのは、正直苦痛ですが、最後まで責任を持って仕事をしている姿を見せれば、問題なく退職できるように会社側も協力してくれます。
円満退職できるかどうかはすでに決まっている
実際のところ、円満退職ができるかどうかは普段の勤務態度で大方決まっています。
どんなに真っ当な退職理由を述べようとも、普段からサボったり遅刻が多かったりする社員が辞めたいと言えば、もともとやる気がなかった姿を見ていただけに、すんなり退職できるように協力してあげる気にはなりません。
逆に普段、真面目でよく働く社員はポジティブな理由で引き止められはしますが、決意が固いと知れば、円満な退職になるよう協力してくれますし、退職金や有休消化も段取りよくしてくれるでしょう。
労使で問題を抱えたまま退職
円満とよべない退職とはこれにあたります。
会社がブラックであった場合もありますし、自分の怠惰が原因の場合もありますが、いずれにせよ円満とはいかなくなったら、退職する方法は限られてきます。
我慢して残日を消化
退職を告げたら、基本的に会社がこれを拒否することはできませんから、残り２週間を最後の辛抱と腹を決めて耐え抜くやり方です。
ただ、ここまでの状態になると、一日とて会社に行きたくないのが実情なので、どんなに自分に不利な目に合わされても耐えられる精神が必要になります。
主張を述べて徹底抗戦
会社側に非があることが明確な場合は、勇気を持ってそれを上司に訴えてみるのもひとつの手です。
転職をする身にとって、退職時に会社批判や上司への不満をぶつけることはご法度とされます。
しかし、会社に聞く耳があり、話の場を設けてくれた時は躊躇せずに不満もぶつけてみるべきです。
そこでお互い誤解があったことがわかる場合もありますし、上司が改善する意思を見せてくれる場合もあります。
そうなれば、退職もやむなしと判断してくれることもあるでしょう。
ただし、いわゆるブラックな会社は何を言っても無駄で決して非を認めることはありません。
法的手段に訴えるほどの意思があれば別ですが、話にならないと感じたら、円満ではなくても退職することだけを考えましょう。
退職代行に依頼する
会社が法的手段をちらつかせて「退職をさせない」といったように自分では解決が難しい時、お金はかかりますが、退職代行の専門家に依頼する方が良いと思います。
退職するという意思を会社側が拒否することはできなくても、退職に伴う手続き等はやはり会社の協力がなければ円滑には進みにくいからです。
例えば、
- 離職票の請求
- 有給消化
- 未払い分の給料
- 保険証などの返還物
これらの点についての交渉は、会社に行きたくなくてもどうしても行わないわけにはいきません。自ら行うのが難しければ、退職代行が全てやってくれます。
最後に
新たな人生を切り開いていく上でも、ときに退職は必要なことであり、決して悪いことではありません。
しかし、退職理由を改めて自身に問うてみて、辞めることで自分がどう変われるのかを想像してみなければなりません。
退職を決めたら「自分はダメな奴だ」と悲観的になるのは最も良くないことですが、会社のせいばかりにすることもいけません。
円満に退職できるかどうかは、自分の次のステップがうまくいくかどうかの第一歩が、すでに始めっているのだと考えて注力しましょう。
５度退職を経験した私がお話ししました。
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